投資信託の解約コストを初心者向けに分かりやすく解説しています。

投資信託初心者向け解説

投資信託の解約コストとは？

投資信託でお金を預けたものの、解約するときだってあるはずです。そこで、投資信託の解約時に発生する可能性がある「コスト」について解説していきましょう。まず、証券会社や銀行などの、ファンドとあなたの橋渡しをしてくれる「窓口業者」、ここに解約手数料がかかる可能性がありますが、最近では窓口業者に支払う解約手数料は、ほとんどの業者が無料に設定しています。

しかし、ファンドに支払う「解約コスト」の存在だけは覚えておきましょう。そもそも投資信託とは、多くの人から集めたお金を「一緒」にして、大きな資金を作って運用をしています。したがって、あなたのお金だけが独自に運用されているわけではないのです。そんな中、あなただけが「解約する」と言うと、他に資金を提供している人にとっては困ったものです。資金の一部がなくなるわけですから、投資効率も悪くなりますし、他の投資家への不公平にもつながってしまいます。そこで、「信託財産保留額」という制度が存在しているのです。

信託財産保留額とは、他の投資家の不公平につながらないよう、解約時に預けている資金の一部をファンドに残しておく制度です。実際には資金の1％程度と、それほど大きな割合ではないのですが、100万円なら1万円を残す計算となり、1000万円なら10万円を信託財産保留額としてファンドに残すのです。もちろん、ファンドや資金の額によっては、信託財産保留額がゼロであるケースもあるのですが、これから投資信託を始めるのであれば、解約時に必要なコストについても確認しておくようにしておきましょう。